医療費を無料化すると４５％も多く使ってしまうという実験！にもかかわらず・・・

１９７４年から１９８２年まで、非営利政策シンクタンクのランド研究所が５０００万ドルを投じて、医療と健康の因果関係について調べた。(1)

まず、アメリカの６つの州から非高齢者の成人５８００人をランダムに選択した。

各都市ごとに参加者は全員が同じ医師や病院にかかることはできるが、無作為に異なるレベルの医療助成があてがわれた。

一部の患者は全ての通院や治療が満額助成され、どれだけ医療費をかけても自分は一切お金をかけずに済む。

それ以外の参加者たちはそれぞれの請求額の５％～７５％まで割り引かれた。

ちなみに、５％の助成は実質的にないに等しいため、患者を調査に参加してもらうために、いくらかの動機付けを行った。

そして、患者は３～５年の間、そのプログラムに参加した。

その結果、医療費が無料になっていた参加者は、それ以外が意の患者たちよりもはるかに多くの医療を消費していた。

総費用で比べると、満額助成の患者は助成なしのグループよりも４５％も多く使っていた。

この４５％の差はこの調査における限界医療に当たる部分。

つまり、一部の人は受けるけどそれ以外の人は受けない医療。

ところが、この実験では、医療費に大きな差があったにもかかわらず、患者グループ間に検出できるほどの健康の差は見られなかった。

健康状態を測定するために、調査の前後で参加者全員に広範囲な健康診断が行われた。

この健康診断では、血圧、肺活量、歩くスピード、コレステロール値などの２２の生理検査が含まれていた。

さらに、詳細にわたるアンケートで、全体的な健康状態について、身体機能、役割機能(仕事など)、メンタルヘルス、社会的な健康、全般的な健康認識の５項目が測定された。(2)

全体的な健康状態の５項目については、全てのグループが同じような結果を示した。(3)

２２の生理検査では、拡張期血圧の一点だけ、満額助成グループに(他のグループと比べて)統計的に優位な改善が見られた。(4)

(これは単なる偶然かも)

また、医師はどちらのグループかを見分けることができなかった。

両方のグループで、診断の重要度と治療の妥当性には統計的な差はなかった。(5)(6)